製薬会社のワナ。インフルエンザ予防接種は意味がない。
- ニュースメディアにとって製薬会社は重要なスポンサー。
- インフルエンザ時期になると、予防接種を勧める報道をする。
- インフルエンザは予防接種によって拡大する。
製薬業界の売上は毎年のように上がっており、投資市場予測でも製薬業界はますます発展してく傾向にあると予測されている。その売上予測は数年以内に2倍になると予測され、つまり今の2倍以上のワクチンや薬が市場に流通する準備が進められているのである。
大手製薬会社のほとんどが、テレビ番組のスポンサーであり、人気番組はもちろん、ニュース番組の大口スポンサーになっている。テレビ局は製薬会社がスポンサー契約を切らないように、製薬会社が売上を伸ばすきっかけとなるニュースを大げさに報道している。
インフルエンザ患者が出ると、厚生労働省が発表する情報では「弱毒性で致死性は低い」となっている型のインフルエンザであっても、インフルエンザの「重病化の危険性」や「拡大防止のための予防ワクチン摂取」を強調する。
また「新型インフルエンザ」も流行しているように報道されるが、実際は「新型の可能性」も含めた数で集計しているため、流行しているのは新型ではない可能性も多々ある。新型インフルエンザで死亡したとされた男性が、その後の調査で新型ではなかったと判明したと厚生労働省が発表したが、ニュースでは「新型」のまま報道されたこともある。
インフルエンザ患者が出れば、インフルエンザ流行と騒ぎ立て、次にワクチンの重要性を訴え、新型インフルエンザに効くワクチンの不足を訴え、予防接種を促す。ニュース番組はは会社名や商品名が出ないＣＭとなる。
時期で流行するインフルエンザは、製薬会社が販売促進キャンペーンをするうえで最高のネタとなるが、ワクチン開発が進み「インフルエンザの恐怖」が薄らいでしまっては効果がなくなる。その為、数年置きに「新型インフルエンザ」が誕生し流行する。
しかし、実際には「新型インフルエンザ」は流行していない。
1970年代アメリカで新型インフルエンザが流行する可能性が高いとして、新型ワクチンの予防接種キャンペーンが行われた。しかし、予防接種の効果はなく、大量の感染者、死者を出した。後の調査で、大手製薬会社が大量に余ってしまった豚インフルエンザワクチンを処理するために広めたデマであったことが判明。予防接種に使われたのは豚用のワクチンだった。人に自然感染することのない豚インフルエンザが、予防接種キャンペーンによって人に感染し流行した。
この事件のように予防接種が原因で、インフルエンザが流行するということがさまざまな国で発生している。
ＷＨＯ（世界保健機構）は「新型インフルエンザに関するデータは無い」とし、厚生労働省管轄の感染症研究所も「ワクチンでインフルエンザは予防できない」と発表しているが、日本のメディアは、過去に起きた予防接種が原因の、インフルエンザ拡大事故などなかったかのように、インフルエンザ流行の時期になると予防接種を推進する報道を流す。
大口スポンサーである製薬会社の売上を伸ばすために。
